一般的なオフィス機器（PC、モニター、プリンター、コピー機、シュレッダー、コーヒーメーカー等）に加えて、建物内外では部屋の照明以外にも標識やウィンドウディスプレイ等も電力消費しています。節電時間を決めて、これらを消すことにより使用電力量を削減できます。
※想定削減効果の計算例
各機器の消費電力（kW）×停止時間（h)×台数
| 製品 | 消費電力 |
|---|---|
| オフィス（個人） | |
| デスクトップPC | 100～300W |
| ノートPC | 50～100W |
| 液晶モニター | 20～60W |
| インクジェットプリンタ | 10～30W |
| オフィス（共有） | |
| 複合機 | 1500～2000W |
| シュレッダー | 300～600W |
| レーザープリンタ | 200～500W |
| プロジェクタ | 80～400W |
| スキャナ | 2～40W |
| そのほかのスペース | |
| 電子レンジ | 1000～1450W |
| 電気ポット・電気ケトル | 900～1300W |
特に照明については、一般的にオフィスエリアで半分以下の照度にすると建物全体に対して10%以上の節電効果が見込まれます。（資源エネルギー庁調べ）
あるオフィスでの取組結果においても、照度750ルクス程度から照度300ルクス程度まで間引きしたところ、建物全体に対して12～19%の節電効果が得られています。この照度で暗いと感じる場合は、必要に応じて個別のLEDデスクライトを併用することにより照度を確保するといったタスクアンビエント方式の採用で、効率的に使用電力量を抑えることができます。
調光機能がある場合は、節電時間中はアンビエント（天井照明）の照度を通常時より落とし、タスク（個別LEDデスクライト）を活用することで、通常時より使用電力量を抑えることも可能です。
なお、照明の照度確保については、労働安全衛生法の施行規則で最低値の取り決めがあることへの配慮が必要です。また法的な強制力はありませんが、JISにおいて事務所の照度基準が定められています。詳細については、専門の設備設計事業者や設備メーカー等に問い合わせ願います。