あらかじめ空調運転して予冷しておくことにより、空調を停止してもしばらくの間は快適に過ごすことができ、使用電力量の削減につながります。
※想定削減効果の計算例
空調機器の消費電力（kW）×停止時間（h)×台数
（厳密には予冷による消費電力増加分を差し引く必要があります。）
従来より、始業時刻に室内が適切な温度になるように始業時刻の一定時間前から熱源や空調機を予冷運転することや、終業時刻前に先立って空調機等を停止して予熱を理由する省エネの取組が行われている事例がありますが、これらは特定の時間での節電要請にも有効です。
海外では実際に同様の取組で、他の施策とも合わせて節電要請時間に10%以上削減できた企業や学校等の事例もあります。
なお空調機器の停止については、温湿度や二酸化炭素濃度等の規定に関する労働安全衛生法やビル衛生管理法への配慮が必要です。