CO₂排出量低減メニュー　EnneGreen　エネグリーン

一緒につくりませんか？
地球に優しい未来

豊かな森林、きれいな海
美しく健やかな自然とそこに暮らす貴重な動植物
私たちの使命は、このかけがえのない自然環境を後世に残すことではないでしょうか？
地球温暖化が進行する状況下で、企業に求められているのは環境問題への対応力。
今、動き出すことが、地球の自然と未来を変えていきます。
EnneGreenで叶える、持続可能な社会づくり
一緒に実現しませんか？

どうして今、
EnneGreenなの？

温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」発足後、世界で温暖化対策が喫緊の課題となっています。
日本国内でも“脱CO₂”などの環境目標を宣言する企業が増えています。
さらに、環境貢献に対する評価を重要視する投資家や消費者も増えています。

「EnneGreen」を導入いただくことで、電気のCO₂排出量を低減させるだけでなく、企業の価値を高めることが可能です。

こんな企業におすすめ

再生可能エネルギーの
調達によりCO₂排出量を
低減したい企業
取引先から
CO₂排出量の低減要請を
受けている企業
SDGsに賛同し、
RE100やESG経営を
目指している企業
CSR活動の観点から
環境貢献を
対外的にPRしたい企業

活用先

CDP（Carbon Disclosure Project）

機関投資家が連携して運営し、企業に対して気候変動への戦略や具体的な温室効果ガスの排出量に関する公表を求めるプロジェクト。
主要国の先進企業に対して質問表を送り、その回答を分析・評価する。
取り組み内容に応じたスコアリングが世界に公表されており、企業価値をはかる1つの指標となっている。
SBT（Science Based Targets）

地球の気温上昇を産業革命前と比較し「2℃未満」に維持するという科学的な知見と整合する、企業の温室効果ガス削減目標。
RE100（Renewable Energy 100％）

事業運営を100％再生可能エネルギーで調達することを目標とする企業が加盟する国際イニシアチブ。
- ・日本企業の参加要件は年間消費電力量50GWh以上等
再エネ100宣言 RE Action

企業、自治体、教育機関、医療機関等の団体が使用電力を100％再生可能エネルギーに転換する意思と行動を示し、再エネ100％利用を促進する新たな枠組み。
- ・日本国内の企業、自治体、教育機関、医療機関等の団体が対象
- ・RE100の対象となる企業は除く
温対法（地球温暖化対策の推進に関する法律）

1998年に制定された、国、地方公共団体、事業者、国民が一体となって地球温暖化対策に取り組むための枠組みを定めた法律。

提供メニュー

※1 天然ガス等の電気に再エネ指定の非化石証書を組み合わせることで実質的に再生可能エネルギーの調達を実現しています。
（特定の電源と紐づけた環境価値の提供についても、量に限りがありますがご要望をお伺いし対応させていただきます。）

※2 この電気を調達する費用の一部は、弊社以外のお客さまも含めて電気の利用者が負担する賦課金によって賄われており、CO2が排出されないことをはじめとする再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたっては、国の制度上、非化石証書の使用が必要です

※3 お客さまに代わり弊社がJ-クレジットを償却することで、お客さまがCO2排出量ゼロにすることも可能です

提供方法

EnneGreen 100
EnneGreen MIX
※1 RE100クライテリアに準拠しており、CDP、SBT、地球温暖化対策推進法などにも適応可能です。詳しくはご相談ください。

※2 天然ガス、再生可能エネルギー、卸電力取引所から調達した電気等、電源を特定しない電気です。

※3 エネットの通常電気（主に天然ガス等の電気）の全量分に相当する非化石証書（再エネ指定）を組み合わせてご提供します。

※4 再生可能エネルギー100％の電気は、量に限りがありますのでご相談ください。

EnneGreen100の提供方法

エネットが提供する通常メニューと比べると、電源構成、CO₂排出量が異なり、より地球に優しい電気のご提供が可能です。

提供方法1電気の“環境価値”の部分を「非化石証書」を活用し実質再生可能エネルギー100％として提供

※天然ガス他の電気に再エネ指定の非化石証書を組み合わせることで実質的に再生可能エネルギーの調達を実現しています。

※非化石証書は「再エネ指定有り」のもの

※FIT電気を調達する費用の一部は弊社以外のお客さまも含めて電気の利用者が負担する賦課金によって賄われておりCO₂が排出されないことをはじめとする再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたっては、国の制度上非化石証書が必要です。
提供方法2テナントとして入居しているビル等、
他の電力会社が提供する電気のCO₂排出量を軽減したいときグリーン電力証書・J-クレジットの提供によりCO₂を削減

※天然ガス他の電気に再エネ指定の非化石証書を組み合わせることで実質的に再生可能エネルギーの調達を実現しています。

※非化石証書は「再エネ指定有り」のもの

※FIT電気を調達する費用の一部は弊社以外のお客さまも含めて電気の利用者が負担する賦課金によって賄われており
CO₂が排出されないことをはじめとする再生可能エネルギーとしての価値を訴求するにあたっては、国の制度上非化石証書が必要です。