コラム：教えて！EVあれこれ講座

②配線の状態

設置工事の大部分は、分電盤などから充電器までの配線工事です。距離が近くすぐに配線できる場合は、簡易な工事で済みます。
逆にかなりの距離をつながなくてはいけなかったり、配線に難しい条件などがあれば、その分、コストがかかります。
配線のほかには、充電器の固定化に関する費用がかかります。自立式の場合は、自立スタンドを地面に固定化する必要がありますが、地面がコンクリートでない場合は基礎工事が必要だったり、壁掛式の場合は穴あけや荷重に耐えうる設置工法が必要だったりと、設置するシーンによって多少の費用変動が見込まれます。

ざっくりですが…
急速充電器をそのまま設置する場合、設置費用は300～500万円程度、それ以上の場合もあります。
これに対して一般的な普通充電器（6kWタイプ）の設置工事費用は、1台につき約20～40万円程度が相場です。電力に余裕があり、配線等がスムーズならブレーカーの空きを使ってつなぐだけなので、過去には20万円未満のケースもありました。
※当社調べ（2022年1月現在）

たとえば、充電器１台分の設置工事費が30万円の場合、3台導入時には30万円×3＝90万円が必要になるのでしょうか？　実はそうではありません。２台目以降は半額になったり割安になったりします。2台目以降が半額の場合、3台導入時は30万円（1台目）+15万円（2台目）+15万円（3台目）＝60万円が設置工事費となります。
単価が下がるのはあくまでも同時に工事した場合で、一度にやらないと都度１台めの費用がかかるので、ある程度まとめた台数での導入がコスト的には望ましいということになります。

既存設備容量では足りない場合、もう１本、新たに別の線を引き込むという方法があります。本来は、同一敷地内の建物と充電器は1つとして契約する必要がありましたが、国のEV普及推進により、2021年4月からは、普通充電器でも、2本引込特例措置が適用できるようになりました。これにより、電力に比較的余裕がない場合でも高圧化を回避でき、かつよりリーズナブルな普通充電器でEV導入できる可能性が高まりました。

• 原則

  同一敷地内の建物と充電器は
  １つの電力供給契約とする必要あり

  

  「空き容量」がない場合や、
  合計出力が50kWを超える場合、
  高圧受電設備が必要

• 特例措置（2012.8）

  急速充電器を設置する場合は、
  建物の電力供給と分けて
  契約することが可能

  

  50kW未満であれば高圧受電設備は不要

• 新特例措置（2021.4）

  急速充電器に対する特例措置が
  普通充電器にも拡大

  

  普通充電器でも別引込みが可能に

仮に昼間の電力ピークが20kWの場合、余剰20kWを6kWタイプの普通充電器の電気に充てるとなると6kW×3＝18で、3台が限度になります。しかし、電力使用が抑えられる夜間に充電するのであれば、30kWぐらいまで使え、6kW×5＝30で、5台まで導入できる計算です。
さらにエネットのEnneEV®なら、充電器の出力制御もできます。たとえば、夜間の充電時、充電器への出力を50％に抑えると、余剰30kWの電力で10台までEV導入が可能になります。もし、25％まで制御すれば、理論上は20台まで導入できます。さらにもっと導入したい場合は、２本目を引込み、EV充電専用にすれば低圧契約でも40kWまで使えますから、導入台数を大幅に増やすことが可能になるのです。

• ● 40kW（低圧50kW契約で使える最大量）を
  　別引込みでフルにEV充電に使える場合
  　40÷6（６kW普通充電器）＝6あまり4

  

• さらに…
  ● EnneEV®活用で充電器への出力を50％にすると
  　40÷3（6kWの50％）＝13あまり1

  

• ● EnneEV®活用で充電器への出力を25％にすると
  　40÷1.5（6kWの25％）＝26あまり1

  

※上記導入台数の計算は理論値です。25%出力の場合、6kW×25%＝1.5kWとなり、夜間充電を12時間と考えると一晩で18kWしか充電できない計算になります。電池を90%くらい使って帰ってくる社用車の場合には、50%出力の3kWが抑制の限度と見込まれます。
ただし毎日の走行距離が100km程度（電池消費量50%程度）で、それ以上乗らないのが明らかなら、25%出力でも12～13時間で満充電できる計算なので、26台導入も可能です。